住友ゴムの１〜６月期、国内タイヤ苦戦で純利益８％減

　住友ゴム工業が５日に発表した2015年１〜６月期の連結決算は、純利益が前年同期比８％減の200億円だった。国内で自動車生産の減少したのを受け、新車用タイヤが苦戦した。海外ではドル高・現地通貨安の影響で東南アジアなどで採算が悪化。インドネシアの景気が停滞したのも逆風になった。中間配当は計画どおり25円とした。

　売上高は前年同期比３％増の3888億円と１〜６月期としては過去最高を記録した。だが営業利益は292億円と17％減少。タイヤ事業の売上高はほぼ前年同期並みだったが、競争激化による販売価格の下落で採算が悪化したことなどが響いた。天然ゴムや石油製品など原料価格の下落で補えなかった。（グラフは住友ゴムの説明資料から。端数処理の違いにより記事中と一部の数値が異なる）

　2015年12月期の連結業績予想は据え置いた。引き続き純利益は３％増の550億円と過去最高益を見込む。年間配当は50円とする配当計画も維持した。

　６日の東京株式市場で住友ゴム株は、前日比154円安の1755円と大幅安で取引を終えた。同社は事前に１〜６月期の減益見通しを示していたが、最近の原油価格の下落で収益が会社予想を上回るとみていた投資家が多かった。このため実際に発表された１〜６月期決算が会社予想並みだったことに失望し、住友ゴム株に売りを出す市場参加者が多かったとみられる。